東証のシステム移行は無事終了のようですね

　東京証券取引所の異例の全株式売買停止を招いた清算システムは、約１０年前に導入したコンピューターを使い、当初の耐用期限は０４年後半だったことが分かった。東証は２３日からは現行システムでの能力増強、３０日には予定されていた新コンピューターによる次期システム移行でしのぐ方針だが、綱渡りの状況は続く。

　東証の取引システムは売買と清算に分かれ、今回問題になったのは清算だった。

　東証決済管理部によると、現行システムのコンピューターは日立製作所の大型汎用機（メーンフレーム）で、独自開発のソフトを組み込んでいる。清算システムは、処理に先立ち、その日に確定した約定（やくじょう）の全データを売買システムから受け取り、ハードディスクに格納する。この際に確保できるハードディスクの空き容量の大きさから、現在は約定処理能力が１日４５０万件に限られている。

以前の東証のシステムは１０年前のものを使用していたとの事です。正直５００万件程度の処理が裁けないシステムって、自分の感覚的にかなり貧弱やなぁとは思っていたのですが。１０年前から変わらずと、なるとメインフレーム上のシステムの増強を泥縄式に拡張していったんではないかと推測
この記事だとハードディスクの空き容量の大きさが原因といってますので、クラスタ化して増強する事は比較的容易だと思うけど。
たぶん、問題はハードよりもソフトだったんじゃないかなぁ。（まぁ、東証がシステム投資をケチったのが、一番の主要因だと思いますが。）１０年前なら、使用している言語は、アセンブラかＣ言語かＣＯＢＯＬか。アセンブラなんか、今時技術者を集める事すら大変なんじゃ。昔のプログラムというのは、ハードディスクの容量がないために、コメントはないし、アクロバティックな造りをしている物も多く、作った本人じゃないと、どんな動きをするのかさっぱり分からないという事も多々あります。
１９９９年頃に盛んに言われた２０００年問題も、年数の変数を本来４桁で持つべき所を、容量を減らすために、下２桁(1998なら98と保持していた）にしたのが原因でした。原因としては、たったそれだけでしたが、その対応には、かなりの時間と人数が使われました。
今回、先月の３０日に新システムに移行したようですが、平行稼動テストとか耐久テストとか、きちんと時間が取れたのだろうかとちょいと不安です。